早稲田大学ビジネススクール

人が動けば、異質なもの同士が結合するようになりますね。

日本企業に足りないのはイノベーションだと言われ続けています。イノベーションとは、知と知の組み合わせです。新結合とも言われます。転職が盛んになれば、様々な知見を持った人が結びつくようになります。

それでも転職に及び腰の人は多いと思います。

それは怖いからでしょう。同じ会社で長く働き続けてきた人の多くは、今の会社以外の場所で自分の能力が通用するのか不安に感じています。それは終身雇用という『ぬるま湯』の中で勉強してこなかったからです。給料が上がらないのは、そのツケを払わされているとも言えます。能力を上げている人や能力の高い人は皆、勉強を続けています。そうした人たちは今の会社を辞めて、今よりもより良い条件の下で働けるのです。

中高年とは異なり、若い人たちの中にはもっと勉強したいと考えている人が多いようですね。

彼らは終身雇用が続くとは思っていません。生き残っていくため会社に頼ろうとは考えていません。手に職を付けなければいけないと思っているのです。日本企業はそうした機会を彼らに与えられるかが問われています。なぜなら優秀な人ほど、学びの機会がない会社を見捨てて外に出て行ってしまうからです。
日本の大企業は人材を引き抜かれることへの危機感を持たなければなりません。海外に比べると資金調達環境が比較的よいこともあり、日本のスタートアップ企業の賃金はかなり上がっています。大企業よりも高い賃金を提示している
スタートアップも珍しくなくなりました。能動的に学べる人、生産性の高い人、将来性のある若い人。こうした人たちが大企業を離れてスタートアップに移り始めています。

日本企業は既存事業の改善・改良が得意です。
両利きの経営でいう「知の深化」にたけているように思います。
一方、新しいビジネスを生み出すのが苦手のようです。それは「知の探索」が足りないからでしょうか。

今ほど、問いを見つける人材が重要になっている時代はありません。これからもそうでしょう。それは世の中の変化が激しくなっているからです。しかも不確実性も高まっています。正解がない時代で大事なのは、様々な情報を収集し、それらを結び付けて何をこれからすべきかを決断する力です。このときに欠かせないのが『知の探索』です。
既存事業の改善・改良がはまったのは1970～80年代までです。このときは欧米企業という『正解』がありました。日本企業がやるべきことは正解にたどり着く方法を考えることでした。いかに安く、効率的に、歩留まりを高くするか。日本の学校教育もそれに沿った内容でした。ただ、そうした時代からもう30年以上たっているのです。
知の深化が不要になったというわけではありません。既存事業を改善し続けなければ企業は存続できないからです。ただ、知の深化だけでは新しい事業は生み出せません。生産性も上がらないので給料も上がりません。

かつて「企業の寿命は30年」と言われていましたが、今はもっと短くなっていますね。

経営学の世界では、持続的競争優位をできるだけ長くとれるようにすることを重視する考え方が主流でした。しかし、今は違います。ある事業が『旬』である期間が短くなっているのです。競争優位のある事業はすぐにまねされ、新規参入との競争にさらされます。新しい打ち手を鎖のようにつなげていくように、常に変化しなければなりません。人材のリニューアルも必要になります。

インターネットには多くの学びのコンテンツがあり、手軽に知識を得られるようになりました。

今の若い人はわからないことがあれば、手元にあるスマートフォンを使ってすぐにユーチューブなどの動画サイトで学びます。時間が圧倒的に貴重な資源になっているので、とても合理的なやり方です。ただ、そうした学びは表面的な
ものに終わってしまうのが一般的です。
異質な知と知を結びつけるのがイノベーション、新結合です。それには普段接していないものを見つけ、そこから知見を得なければなりません。私の周りで発想力に優れた人をみていると、実に様々なイベントに出たり、遠くに旅行に行ったりしています。発想力はその人の移動距離に比例するのかもしれません。知の探索にはそれなりのコストや時間は必要なのだと思います。