
企業・団体単位でお申し込みいただけます。Web受験と筆記受験の2つの受験方法からお選びいただけます。
受験者の詳細な成績分析や全国平均との比較など、人材育成に役立つデータをご提供します。
全国の受験者との比較や詳細分析ができる
受験結果の信頼度が高い(スコア換算、監視付き受験)
希望する時期・日時・受験スタイルで受験できる
受験人数に応じた受験料の割引がある
筆記、Webでの受験が可能です。
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個人向け
個人向け
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STEP 1
法人担当者様
受験開始日の10営業日前まで
Webサイトの専用フォームからお申し込みください。申込期限は受験開始日の10営業日前です。
※Web遠隔監視は、試験開始日の1か月前までにお申し込みください。

WEB試験を申し込む
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STEP 2
法人担当者様
ご案内メールのお受け取り
お申し込みから6営業日後を目安に、日経TEST試験運営センターよりメールが届きます。管理者アカウント、ログイン情報を確認お願いします。
※受験人数を追加したい場合は、日経TEST試験運営センターにお電話にてご連絡ください。
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STEP 3
法人担当者様
受験者情報の「一括申込み」操作
管理者アカウントにて受験者情報の「一括申込み」操作をします。受験者の「メールアドレス」「氏名(漢字・アルファベット)」「生年月日(ダミー可)」をご登録ください。詳しくは下記マニュアルをご覧ください。
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STEP 4
法人担当者様
受験者への事前告知(任意)
システムからのメール(受験情報)が届いているか、システムチェックの指示、ヘルプデスクの情報などをご案内ください。
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STEP 5
受験者様
ご受験(80分)
受験情報をお知らせするメール内「受験URL」をクリックして受験を開始します。

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STEP 6
法人担当者様
受験者様
成績確認
法人担当者様は管理者アカウントでログインをし、成績一覧表をご覧いただけます。成績表の見方はこちらを参照ください。 CSVファイルのダウンロードおよび個人成績表(PDF)のダウンロードも可能です。 受験者様はご自身の受験者ページから個人成績表をご確認いただけます。

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STEP 7
法人担当者様
お支払い
受験開始日の翌営業日以降に請求書(PDF)を発行し、メール添付でお送りいたします。 お申し込み時にご入力いただいた受験者数やオプションのご利用内容で発行いたします。
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個人向け
個人向け
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STEP 1
法人担当者様
お申し込み(受験日の1か月前まで)
Webの専用フォームからお申し込みください。試験監督官の派遣が必要なため、受験日の1か月前までのお申し込みをお願いしています。

筆記試験を申し込む
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STEP 2
法人担当者様
ご案内メール、必要資料のお受け取り
お申し込み後5営業日以内に「ご案内メール」「必要資料送付用メール」「必要資料返送用メール」の3通が届きます。
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STEP 3
法人担当者様
必要資料のご提出
ご案内メール記載の期日までに、必要資料(Excel)へ記入し指定URLへご返送ください。受験者31名以上で団体分析表が無料付与されます。 ※期日までにご返送がない場合、受験を実施できないことがあります。
【ご注意】期限までに必要資料をご返送いただけない場合、ご受験を実施出来なくなる可能性があります。
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STEP 4
法人担当者様
受験者への事前告知
マークシートは鉛筆またはシャープペンシルで記入します。ボールペン類は機械で読み取れないため使用できません。
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STEP 5
法人担当者様
試験資材のお受け取り
受験日の2営業日前の午前中に、指定の送付先へ宅配便で試験資材が届きます。問題冊子は開封せず、当日まで保管してください。
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STEP 6
法人担当者様
受験者様
ご受験(80分)
当日は試験監督官が梱包の開封、試験運営から終了後のマークシート返送まで行います。予備冊子(3冊~)の範囲内なら当日の追加受験も可能です。受験者様は試験監督官の指示に則りご受験をお願いいたします。

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STEP 7
法人担当者様
お支払い&成績確認
「受験者名簿」の人数で御請求書を発行。成績表は解答済シートが事務局到着後7営業日後を目安に、指定の送付先へお届けします。

研修ドリル
人材要件の確認
教育機関
長崎県立大学

学生たちの実力を示す
第三者評価として活用
課題
学生のマスメディア離れと学修力の底上げが必要
効果
進級・卒業要件の客観評価として定着
研修ドリル
教育研修
製造業
株式会社ミツトヨ

新入社員の研修と
昇格資格の基準として活用
課題
外部環境への感度と情報収集の習慣化が必要
効果
昇格資格と新入社員研修の標準ツールとして定着
研修ドリル
教育研修
製造業
沖電気工業株式会社

営業部門の新入社員研修で
「日経TEST研修ドリル&解説講座」を実施
課題
社会・市場の課題発見力とお客様ニーズの収集力強化が必要
効果
新入社員の情報感度が高まり、自主的な情報収集の習慣が定着
導入事例もっと見る
目的に合わせてお選びください。